仮想通貨の税金ってほんとに高いですよね〜。
確定申告の時期になると「いや~な気持ち」になるのは僕だけではないと思います。
去年は僕もガチホしていたのでそれほど影響はないのですが、2018年初に急騰して他のアルトコインを購入しているので、来年は確定申告で税金を払わないといけないですね。
でもこの税金の計算って、ほんと面倒くさいんですよぉ。
取引が少ない人は別として、頻繁に取引した人はまず自分ひとりで計算機を持ってコツコツやるのは不可能に近い!!
エクセルにまとめて計算してたのですが途中で
「こんなの絶対ムリ!!ムリ!!」
と途中であきらめてしまう始末・・・
さらに仮想通貨で課税される税率の高いこと( ;∀;)
なんでこんなに高いのでしょう↓
この高い税率ってどうにかならないものなのでしょうか?
利益率が高い人ほど、多くの税金をもっていかれるので、何かいい方法がないか頭を抱えている人も多いようです。
バレない方法があるような噂もあるのでいろいろと知らべてみると、やはり一部の人しか出回っていない税金対策の情報があるようです。
ということで今回は節税対策や一部の人しか知らない裏技を悪いあなたにご紹介したいと思います。
「いやいや、おれはまじめだからちゃんと税金払うよ!」
という正直者のあなたにも、税金を一発で計算してくれる【無料】のソフトやサービスもご紹介しますね。
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ビットコインの現金化を避けても無駄?
世の中仮想通貨の急騰で「億り人」と言われる一攫千金を手にした人たちがたくさんいます。
しかし仮想通貨の税率は1億円の場合、所得税と住民税でなんと55%も税金で消えてしまうんです。
そんな中、何とかしてこの課税を逃れようという動きも出てきています。
「物を買うときはできる限りビットコインで決済している」という人もいます。
家具やパソコンなど、高い商品をビットコインで積極的に消費して現金化を避けているそうです。
現金化しなければバレないのでしょうか。
残念ながらバレます。
国税庁のホームページに記載されているように仮想通貨の決済で物品を購入した場合も課税の対象となります。
今ビットコインで支払いができる店舗がどんどん増えてきていますがビットコインでショッピングをしても記録が残ってしまうので節税対策としては効果がないようです。
「Purse.io」を使った裏技でバレない?
ネット上ではビットコインを欲しい人と使いたい人を結ぶマッチングサイトがあるんです。
それがアメリカの「Purse.io」です。
このサイトは支払いにビットコインを使うことでAmazonの製品を10〜35%引きで買えるサービスなんです。
普通に商品をビットコインを使って買うだけなら裏技でもなんでもないですがこのサイトは少し違うんです。
Amazonの自分が欲しい商品をサイト上の「欲しいものリスト」に公開すると、それを見た人がクレジットカードで代金を払って購入してくれます。
そしてその商品がAmazonから届くと、こちらは「Purse.io」を通してその人にその商品の代金をビットコインで送金するという仕組みです。
①Aさん:Amazonの欲しい商品を「欲しいものリスト」としてpurse.io上に公開
②Bさん:クレジットカードでその商品を買ってくれる
③Aさん:Amazonから商品が届く
④Aさん:Bさんに届いた商品の相当額のビットコインを送金
世界中では取引所に登録できないけどビットコインが欲しい人や、Amazonギフト券をビットコイン化したい人がいます。
取引所を介さずにビットコインが手に入るなら多少割高でもOKという人が多いので、実際の商品価格よりも安く取引ができるのです。
「注文を出してから翌日には購入者が現れて、数日で商品届きましたし、ストレスなく取引できました」というの実際に取引した人の感想です。
このサイトを使ってけっこう高い商品を買い、フリマサイトなどで転売するという人もいるようです。
この方法は一部の人たちしか知らない方法だったのですが、税金対策のためにだんだんと一般の人たちにも広まっています。
あらかじめビットコインを「Purse.io」のウォレットに入金しておきます。そのあとビットコインの価格が上がって商品を購入すれば、仮想通貨取引所を介さないので履歴を税務署がチェックしても購入した商品がバレないという方法なんです。
ただしビットコインの価格が下がる場合もあるのでウォレットに入金するビットコインの量は慎重に考えたほうがいいですね。
投資家の間で有名な節税対策とは?
この節税対策も投資家の間では有名な方法となっています。
ネット上を探せば多くの仮想通貨コミュニティがあります。
コミュニティの中ではビットコインなどを数百万円単位で購入してくれる人も数多くいます。
特に中国人が多いようですが、コミュニティを使って高額な仮想通貨の売買をすることで取引所の高いスプレッド(手数料)がかからないため利用する人が多いようです。
しかし今ではそのような使い方よりも税金から逃れるためにコミュニティを使う人が多くなっています。
僕の知り合いもコミュニティで中国人と知り合いになって、直接仮想通貨の売買をしています。
ただし、相手の信用もあるので詐欺にあう可能性もあります。
この手の裏技はよほど相手が信用できるならまだしも、やはり危険を伴うのであまりおすすめはしません。
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仮想通貨の経費として認めれるものは?
税金を支払う額をできるだけ少なくしたい「税金対策」が気になりますね。
ビジネスや投資で利益が出れば、当然それに対して課税され税金が発生します。
でも経費としてお金を使った分は、その利益から差し引くことができます。すると結果として確定申告で支払う税金が安くなるんですね。
基本的にビジネスは事業に関連するものを経費として計算して税金を減らすことができますが、仮想通貨の場合どのようなものが経費になるのでしょうか。
仮想通貨で経費として認められる可能性がるのは
・パソコン、スマホ代の一部
・通信費
・電気代の一部
・仮想通貨セミナー代
・有料メルマガや関連情報料
・書籍代
・家賃の一部
仮想通貨 節税対策まとめ
結果として仮想通貨の取引はほとんど経費がかかりません。
あまり節税対策にはならないようですね。普通のビジネスなら事務所や車、従業員など、けっこうな経費がかかりますが、仮想通貨は極端な話スマホ1つでもOKです。
あの手この手でバレないように税金逃れをするのはあまり良くありません。
素直に税金を払った方が結局安く済んだということにならないように、やはり払うべき税金はしっかりと払った方がいいでしょう。
しかし、仮想通貨の税金の計算はとても複雑です。
自分一人で計算するのはとても時間もかかるし、果たしてそれが正確なのかどうかもわかりません。
そんな方のために、最近は仮想通貨の税金計算ソフトやサービスがあります。
取引所のデータをダウンロードしてそこにアップロードするだけで、めんどくさい計算を【無料】で一発で行ってくれる便利なサービスです。
こちらの記事にまとめましたのでどうぞ!!
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